Japan is a pseudo human society
I must say that Japan is a pseudo human society. Indeed, from you American or European's point of view the Japanese society is similar to your society, but it is, to our surprise, the nominal one. That is to say Japan society is a composition imitated with American or European's substancial society! And in reality Japanese people are equal to chimpanzees on intelligence and operated by conception of Buddhism, in other words, threatened by many metaphorical words. We have been deceived by Japanese yellow monkey for a long time.
酒井法子被告に対する東京地裁判決は国際法違反
そもそも憲法で人権保障された国家では覚せい剤を吸引するのも自由であるはずではないか。にもかかわらず覚せい剤が禁止されるのはなぜだろう。なるほど覚せい剤取締法には公衆衛生のためであると書いてある。しかし公衆衛生のためといえばどんな自由でも禁止できるのだろうか。それでは人権保障の意味はない。公衆衛生のためとはいえ国会できちんと論議した上で市民社会の共通目的として制定されたという経緯が必要である。しかし覚せい剤取締法が制定された経緯をみてもそのような経緯は実質的に確保されていない。また憲法や法律にそういう経緯を確保する規定が欠けている。また裁判所の合憲性判定基準も具体性がない。そのような不明瞭な基準で制定された覚せい剤取締法に憲法的正当性はない。したがって、そもそも覚せい剤取締法違反で酒井被告を裁くということが誤謬である。この裁判自体に根拠がないのだから、違法な裁判であるのは明らかである。即刻取り消すべきである。そもそも、憲法の前提は市民の存在だが、日本に市民などいるのだろうか。なるほど歴史的には日本帝国が崩壊し、革命が起きて市民社会が誕生したとされている。しかし、日本史上、帝国が崩壊したのは敗戦及びＧＨＱによる占領と解体命令が原因であることが明らかであり、日本人が帝国に抗って自由を勝ち得たという経緯はどこにもない。これを革命とか解放と呼ぶのは無理である。端的に言って、敗戦によりアメリカに帝国や天皇を否定され、自由市民社会の体裁をとるように押し付けられているだけの話だから、憲法も法律も無効である。市民も存在せず、憲法も法律も無効であるのに、そのような無効な言語の塊を盾にして人を裁くというのは、もはや一部団体による無根拠な宗教裁判以外のなにものでもない。酒井被告は正義により裁かれたのではなく、政府東大の都合を目的とする宗教裁判にかけられただけである。国連は日本を宗教的人権侵害国家であると認定し、イスラムなどと同じように悪の枢軸の一つとすべきである。ジャイアン以外の何物でもない低脳詐欺暴力団になぜ自由を侵害されねばならないのか。そこにはあらゆる国において議論された正義の根拠は一つもないのである。
フランスの史実を巧みに宗教化して導入するコソ泥国家日本
ウォルフレンの著書『日本権力構造の謎』等は総合図書館で借り出して丹念に読んだことがあるが、その趣旨は要するに「日本にはシステムがあり、それにからめとられ、幸福になれない」である。しかしウ氏はなぜ肝心な点が読み取れないのであろう。日本は単に一部の識者が一億のサルをレトリックで心理束縛して操作する動物園でしかないという事実を。
まあそれはさておき、日本では大日本帝国の敗戦の後に革命が起こって市民が生じたとされている。具体的な歴史をみても、１９４５年の政変は明らかに革命的なものであって、この歴史の流れは革命史観が親和的である（解放史観と革命史観の二元論をとるウィッグ史観というものもあるが）。諸外国ではともかく、日本では一種の革命によって市民が創生されたわけで、この路線を採らないと憲法や法律が正当化できない。しかし我が国のこの路線の不徹底ぶり、要するに、破れかぶれぶりにはほとほと呆れる。佐伯啓思の『「市民」とは誰か』の１６８頁に「こうなると、ヨーロッパで「公」と考えられる世界へ、我が国では「私」がはみだしていくのは当然である。中略、しかしこの私はしばしば個人の感情や個人の利害打算である。つまり個人の感情や利害にすぎないものが堂々と公の世界で大手を振って歩き出すのである」などをみれば分かる。市民論を論じる我が国の評論文にさえすぐにこういう記述が出てくるのだ。これを知りながらなぜこの佐伯という男は２００頁も論説を書いたのか。レトリックであるにしても下手過ぎる。結論は要するに「日本は公や私の服を着ているが、中身はＳＭプレイである」ということだろう。あえて批判するなら、日本社会が１８６８年に武士政権を捨てて急に帝国を樹立したとかいう流れや、１９４５年に帝国を止めて市民が誕生したという流れも抽象的過ぎる。普通の国家であれば、武家政権から何の前触れもなく帝国が誕生することはないし、また帝国が敗戦をきっかけになくなって自由市民社会が成立するというのがいかにもおかしい。要するにその当たりの説明が欠落している。とりわけ日本史における「ええじゃないか」概念は、日本帝国成立の神話性を露呈するもので、帝国が実在であるとしなければならない法制史の都合から、ええじゃないかは抹消しなければならないはずなのに、なぜ堂々と記載しているのか。また日本社会内部における偶像破壊的傾向に対するお上の規制も不充分であり、ご都合性が露呈している。最近では２ちゃんねるをみれば分かるように日本社会が自由市民社会であるという神話はほとんど崩壊している。神話を徹底する気もないのである。そのように、武家政権から突然帝国が出現し、帝国が崩壊して自由市民社会が成立したという苦しい話から生まれた日本国憲法の内容も苦しいことはすでに見たとおりである。そもそも日本の社会科学者の議論の仕方は卑怯である。たとえばフランス革命はあったのである。フランス革命は絶対王制に対するブルジョワの革命である。フランス人の中にあった絶対王制的な身体観念が革命という実行によって自由民主社会という身体観念に打ち破られた、と、それだけの「事実」である。にもかかわらず、日本の社会（似非）科学者は、フランソワ・フュレやリシェ、トクヴィルの論文を得意げに持ち出し、フランス革命は実は行政権力の集中過程であったなどとして、ほらフランスもシンボルで嘘をつくじゃないか、ウソをつくのは日本の専売特許ではない、などと実証まがいのことをしてみせる。しかし、こうした薄っぺらい評論が言葉の彩であることは、日本の実情に適するように修正主義を導き出そうとしてくる法律学の議論と同じで、背後に結論正当化の動機があるのであって、全く科学的でない。こういうクソ論文を書く似非社会学者は腹を切って死ぬべきである。再度言うようにフランス革命はあったし、フュレやトクヴィルが修正を加えようとしても、絶対王制から自由市民社会への以降という根本に変化はない。フランス革命がそれと性質の違う全然別のものだということになったら、それは歴史事実に対する修正的解釈などとは呼べない。大体歴史事実を複合的なものと言ったらお終いである。それを言ったら何でも複合で矛盾しているではないか。フランス革命を多元的な出来事とするにせよ、それはきちんと多くの元がどういう具合でフランス革命を構成しているかを厳密に分析しなければならないのであって、複合ということとは違う。複合した事実はたんなるカオスであって、それをそもそもフランス革命などとして纏め上げることが誤謬である。
ソブールなどの革命史観に対してフュレらが行ったのはせいぜいその修正や多元化でしかなく、日本の佐伯が大げさに言うように、フランス革命自体があたかもなかったというようなことではない。絶対王制から革命を通じて近代社会へ、という図式は、日本の似非社会科学者が勝手に頭に描いていることであって、フランスには絶対王制から革命を通じて近代社会という身体概念の変化が確かにあり、フュレらが批判を加えたところでその根本は変わらない。にもかかわらず日本の似非社会科学者は、修正主義をおおげさに持ち出して読者を驚かせるように書き立て、あたかも元の歴史事実さえなかったかのように錯覚させる。これは修正主義や多元主義こそ当たり前であって一元主義は妥当でないと読者に印象づけ、日本の歴史解釈における修正主義や多元主義を正当化する卑劣な手法である。ちょうどベッカリーア、フォイエルバッハの旧派刑法学やロンブローゾ、リストなどの新派刑法学などが二元化していく過程と同じであり、フュレやリシェ、トクヴィルは、それと同じことをしたに過ぎない。フランス革命が多元的であるにせよ、フランスには絶対王制から市民社会への変化が確かにあるのである。なぜ我が国が革命史観や解放史観といった単元論を回避するのだろう。それは、我が国の歴史上の事象を説明する上で、単元論が不都合だからである。そもそも日本の歴史のように出鱈目なものを一つの説で比喩的に説明するのは苦しい。そこでなるべく修正論や多元論に傾くのである。そして単元論をこっぴどく批判する。本当は単元論の方が事実に合致していたりするかもしれないにも関わらず、修正主義が出現すると、当該国内では少数説かもしれないのに、あたかもそれが多数説であるかのように錯覚させながらそれを採用する。そして、修正とか多元という言葉の中であやふやな色々な事実を説明しようとする卑劣極まりない神話的歴史解釈を展開するのが日本の劣等社会科学者の常套手段である。ちなみにいわゆる市民の誕生というような概念を定めた上でこれが革命なのか解放なのかそれとももっと多元的なものであるかというときに、１９４５年における日本帝国の解体過程や憲法成立を説明するに当たり、当然、多元的過程という説が都合がよい。４５年前後に様々な事実が多元的に進行して日本に市民が誕生したという説を採れば、有象無象の真の歴史事実をその中に隠蔽できるだろう。このような考え方を日本に採用する過程で、フランス革命の修正主義は与って力があるのである。
憲法講義「言いたいことは言わせなければならない権利」
人権が公共の福祉により合理的に制限されるという憲法の基礎理論は、我が国の真の憲法のモデルを提供するが、真の憲法そのものでない。なぜかというと、我が国の政治家が憲法のいうような建前を真の憲法にしているなどとは誰も考えないだろうからである（文化を発展させ、など）。実際、憲法概念も含め、全ての世界が、より高次の「公益、法的安定性」、さらにいえば、結局はその場その場の権力者の思いつきや心の安定から、一つ一つの概念が整序されているのはみやすい道理である。
本条の保障は公の福祉に反しない限り、言いたいことは言わせなければならないということであり、いまだ言いたいことの内容も定まらず、これからその内容を作り出すための新聞記者の取材に関し、その取材源について、司法権の公正な発動について必要不可欠な証言の義務をも犠牲にして、証言拒絶の権利までも保障したものではない。 （最大判昭２７・８・６刑集六・八・九七四）
というものがあるが、このように「表現の自由」を公共の福祉で制限するのは、本当に公共の福祉の範囲内で言いたいことを言わせるためでなく、ガス抜きができる余地を残しておく為のものと思われる。なぜなら「言いたいことは言わせる」といいながら、たとえば学校校長の前で「勉強なんかしたくないんだよクソが」と言ったら怒られるだろうし、校長の内面においても、言いたいことを言わせてあげようなどと思っているはずがないからである。
実際は、公共の福祉の範囲内で言いたいことを言って良いという形式から法律を制定し、その法律の適用を工夫することで、たとえば２ちゃんねるやブログなどに限って一定の形式で言いたいことを言わせ、ガス抜きをさせていると思われる。つまり、憲法２１条の背後の真の趣旨機能は、自由な発想交換などでなく、ほとんどの場合がガス抜き、ないしは、この奴隷戦争社会におけるお互いの叱咤激励、詠唱による労働歌、軍歌的機能を表現に営ませようとしていると解される。
実際、我が国社会では、実質的なお上が人々の表現から社会に独自の思想が醸成する機能を撲滅し、お上の側の都合の良い思想を植え付ける機能を有するプロパガンダを行っているのであるから、建前が言うような表現の自由を許可しているわけがないのである。
現実には、表現の自由を制限するという建前から創設された法律等により、背後における真の表現を好き勝手に制限し、真の公益機能を実現しようとしていると思われる。現に社会では、公認されている言葉でなければ表現をしてはならないという暗黙のルールが張り巡らされており、もしそうでない表現をすると批判を受けるという回路まであるために、誰もが決まり切った表現しか行わずに奴隷化させられているのである。自由な発想、表現の流布や、それら同士から発想が創発するなどの、真の人間的な行為は一切禁止されている。
ここまで説明すれば、憲法すらも建前で、いかに我が国政府の人間がクズであるか了解されよう。
刑法各論講義「脅迫罪の存在意義」
刑法２２２条１項に脅迫罪が定められており、この体裁は、一応西洋刑法形式を採用することによる法的安全のためと思われるが、むろん、実質は社会機能面にあるのであり、それは何か。わが社会において名指しで殺害などを脅迫されることは最高刑２年に値するほどの行為なのであろうか。
刑法２２２条には
１ 生命、身体、自由、名誉又は財産に対し害を加える旨を告知して人を脅迫した者は、二年以下の懲役又は三十万円以下の罰金に処する。
(昭和二二法一二四、平成三法三一本項改正)
２ 親族の生命、身体、自由、名誉又は財産に対し害を加える旨を告知して人を脅迫した者も、前項と同様とする。
とある。判例として
脅迫罪は、本条列記の法益に対して危害の至るべきことの通告によって成立し、必ずしも被通告者が畏怖の念を起こしたことを必要としない。 （大判明43・11・15刑録一六・一九三七）
があり、畏怖の念を起こすかどうかについて法文言からかなり外れた解釈がされているが、必ずしも立法論にわたるものでない。なぜ畏怖の念を要件から外したのだろうか。その機能的意図はよくわからない。他の様々な世界との事情からそうしたのかもしれない。我が国社会が脅迫に対していかに警戒をしているかが分かる。
本条の罪は、人の意思決定の自由を保護法益とするから、自然人に対してのみ成立し、法人に対しては成立しない。したがって、株式会社に対して業務の遂行を妨害する旨告知する行為は、本条の罪に当たらない。 （大阪高判昭61・12・16高刑三九・四・五九二）
「人の意思決定の自由を保護法益とするから」との部分はおそらく本当でない。これは建前上の公共の福祉を述べているが、脅迫罪の機能目的は別にあるはずである。
我が国社会は非常におどおどした女々しい社会であり、脅迫行為をこのように殊更に処罰するのもそのような心の問題を保護しようという機能側面が多分にあると思われる。とはいえ、そのような暗黙の基準によるのみならず、時、場所、方法、相手、犯人の特殊性なども考慮されて、脅迫罪が逮捕されるかどうかが決されているようであり、これが日本国内では当たり前のこととなっている面がある。
そもそもこのような機能目的は、自由人権を保護する脅迫罪の建前に合致しないのだから、明示すれば憲法問題のおそれがある。そこで、機能目的を暗黙にしておき、理由を明示せずに、逮捕が妥当と思料される場合に警察機関が捜査に乗り出していることとなろう。
先日、評論家の宅八郎氏が、ネット上のコミュニケーション系サイトで「殺す」などと書いたとして逮捕されていた。憲法の建前からすると、「殺す」の２文字以上にこの世には人権侵害表現と思われるものが溢れていて、なぜ「殺す」と書いただけで逮捕騒動になるのか憲法実質的には全く理解しがたいが、まあ憲法は建前しかなく、公共の福祉による制限および背後の機能目的が考察されている我が国では、ともあれ、「殺す」と書くこと自体に、何らかののっぴきならない心の問題が生じるのだろう。私などは殺すといわれても何も感じないが、ショックを受ける人が多いのだろう。
いずれにせよ、脅迫をすると逮捕されるという実務が確立している以上、我が国社会において、「殺す」と言う行為が真の実質的反法行為であるという規範が創造されていると思われる。何もないように見える我が国において「殺す」と言ったり書いたりすることが、警察に逮捕されるに値する反社会的行為だという「規範」が存在しているというのは、珍しくも面白い話である。逆に言うと、江戸時代のお触書「殺すといってはならない」などが、小難しい刑法論の中に包み隠されているだけとも言えよう。虚しい話でもある。
特殊講義「現代詩、現代宗教と法」
科学総合大学が小説家養成大学になったり詐欺師養成学校になったりするのは日本だけである。少なくとも客観概念としては矛盾している。知的貧困社会ニッポンにおかれましては、ありもしない科学総合大学を妄想で作り出してそのままの名前を与え、小説家や詐欺師を量産する機能を営ませるのであります。
そもそも我が国に機能として科学総合大学だといいうる大学はありましょうか。そりゃ田舎の方にいけばありましょう。しかしその業績はどうでしょうか。まあ期待はできません。ないという説もあります。場合によっては天才的な子の受験準備期間だけが日本人の科学的行為であるという説もある。
無能で邪悪な著者は平気でウソをつきます。無能で邪悪であることを隠すためである。どうしようもないクズが権威を傘に借りて自己を主張する点が実におぞましい。こう言う輩は量子論的物理学的文学的四次元殺法できれいに料理して有能な善良者が食すに限ります。
学歴受験競争に打ち勝ち、科学総合大学で科学をやって社会に出たところが、多面的万華鏡的詩的概念が宗教と結合して支配する戦慄的悲劇的な神学的空間とはいかなる事態でありましょう。大学が竜宮城で、もらった玉手箱を開けたら、周囲がみんな子どもになり、自分だけ大人になったのであります。
法律のごときは、西洋のシュールレアリスムと東洋の諦観が調和し、言葉と言葉が金属的に摩擦してきしみ合い、苦々しい日常性の時間の中に魅惑の陶酔空間を作り上げるが、根底にあるのは常に日本農民の土着的リアリズムと宮廷政治という日常的経験的現実であります。
各人が他人の不利益に愉悦する怨念が夢を駆動しこれを時間が調整して実存主義へとつながって行く。この永遠に建設的生産的なるものが明日も明後日も道路を支配するのであります。音声学的、意味論的、解釈学的、民族学的な諸世界の定義関係が、天皇制の具体的歴史的な政治社会の現実において重なり合うとき、虚実一致の悟りの境地を開くのであります。
日本は資本主義社会でもなんでもない。
たんなるオウム教団国家。大体日本で真に資本主義が行われているのは東京の丸の内や新橋周辺の会社の中の一部課局のみで、その他９割５分は実質経済産業省の下部組織の社会主義団体でしかない。最近は政府機構が完成したので、ここを後退させて経済社会を前面に出すことが経済ひいては政府機構とその下部の社会主義団体をも潤し公共の福祉に適うということで、政府機関や裁判所が引っ込み、暑苦しい株式会社や消費者を暴れさせているわけだ。要はエネルギーをダムのように貯めておき、ダムのどの部分のエネルギーを開放すればダム全体に利益還元されるかという卑劣な政策しか政府東大はもっていない。教育も基本人間を成長させるのではなく利用すべき貯蔵エネルギーとしかみていないんでああいう教育になるわけだ
